世界に冠たる皇國、大日本帝國 Donners Hammer「今日の模様」

天皇弥栄、八紘一宇、祭政一致、必勝神風、神洲不滅、皇軍復活、核武装、暴支膺懲、二韓征伐、排他性一神教撲滅。

2680年05月03日(日、祝)【日本屈辱の日】<戦後体制73年>「占領政策基本法=現日本国憲法無効破棄、正当な日本憲法制定(祭政一致、皇軍復活、核武装)」→現日本国憲法は、亡命フランクフルト学派ユダヤマルキスト策定

JAPAN ERWACHE!
決死不如不思死生
非理法権天
暴支膺懲
緊急事態宣言早期解除経済再開!

支那共産党、習近平は、
武漢新型肺炎大流行の責めを負い、世界の犠牲者に謝罪し、
遺族に損害を賠償しなさい!

武漢新型肺炎は、支那共産党ウィルス
人権弾圧虐殺者=習近平國賓招日即刻中止
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井上功一であります。
 本日5月3日は、「本屈辱の日」。73年前の昭和22年(西暦1947年)、「現日本國憲法」が施行され、戦後レジームが始まった日であります。政教分離と戦争放棄と平等と個人の権利重視で、國體を破壊する日本屈辱の象徴、世界の嘲笑の的、「占領政策基本法」あるいは、「共産主義化手順書」と言える「現日本國憲法」。
 よって、毎年、5月3日は、國旗を掲揚致しません。
 本来であるならば、サンフンシスコ講和条約が発効した昭和27年(西暦1952年)の68年前に、無効破棄し、大日本帝國憲法に回帰して、改めて、祭政一致、再軍備、核武装を明確に謳う正統な日本憲法を、制定すべきでありました。
 それをせずに、麻生太郎副総理のお祖父さんである吉田茂元首相が作成した「吉田ドクトリンによる」。即ち、「アメリカの一方的な庇護を受け、反戦平和を唱え、金儲けに専念する。」という國家運営に安住し、自ら戦わず、他國にすがる日本を良しとして来た日本臣民の罪は、重いと言えます。
 但し、精神性、志が低く、己の雇用の確保のみに専心する政治家が、多い現実を鑑みれば、今回の支那コロナウィルス騒動においては、平等と個人の権利重視の現日本国憲法は、強制力が働かない「自粛要請」に止まったことは、幸いであった。と言えます。
 我が國は、主権と独立を維持する為、皇軍復活、核武装実現。有事に於ける超法規的措置による無制限交戦、9条適用除外による無制限交戦宣言実施。日本の政治システム、宗教に内政干渉し、ウェストファリア条約違反、ハーグ陸戦条約違反である現日本国憲法を無効破棄して、正統な日本國憲法制定、あるいは、前文、9条、20条を改定して、祭政一致、皇軍復活(日本再軍備)、核武装を明確に謳う憲法改正が当然であります。
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1.現日本国憲法作成者は、亡命フランクフルト学派ユダヤマルキスト
(1)現日本国憲法の策定の経緯
現日本国憲法は、一般的に言われる様に、マッカーサー側近が、数週間で作った様なものではなく、西暦1942年より、大日本帝國敗戦占領統治を見越して、米國のOSS(軍戦略局CIAの前身)が練りに練って、原案を策定しました。日本に共産主義革命を起し、日本の國家と國體を破壊して、二度と、米國に歯向かわない様にする為、多くのコミンテルンを利用したところが、逆に、コミンテルンに利用されるところとなった。というのが、本当のところであります。
 ルーズベルトは、コミンテルンの僕、当時米國の最大の同盟國は、ソ連。米國は、物資補給他、ソ連に多大な軍事協力実施。その結果、戦後、マッカーシーのレッドパージが激化しました。チャールズ・チャップリンも、ルーズベルトの要請を受けて、「ソ連を助ける為、アメリカが参戦し、ドイツに第二戦線を開くキャンペーン」を実施しておりましたが、戦後、チャップリンは、レッドパージに合い、アメリカを追われることになった。ということが、チャップリンの自伝に書かれております。

(2)米IBリーグの大学は、グローバリズムの巣窟
ナチスに追われ、フランクフルト学派ユダヤマルキスト学者が、多く米國に亡命してきて、ハーバード大学、プリンストン大学で、教える様になっていた。OSSにも、フランクフルト学派ユダヤマルキスト学者を多数招聘。今でも、ハーバード大学、プリンストン大学他米IBリーグの大学は、6割が、ユダヤマルキスト。よって、ハーバード大学なんかに留学して帰ってくると、異状にリベラルになり、國家を敵視し、グローバリズムに染まった人間になって帰ってくることで、有名です。

(3)フランクフルト学派共産主義二段革命思想
まず、中産階級(ブルジョア)インテリ層に、伝統文化を否定する世界市民=グローバリストとしての洗脳を掛け、
それが、知的先進的であるとし、社会主義化を促進させ、
最終的に國家解体、共産主義社会化を目指す二段革命思想であります。


2.憲法13条「幸福追求権」は、憲法9条「戦争放棄」に優先
戦争は、外交の延長戦上にあり、戦争は、外交の一手段。戦争や軍事力を、自由に行使できるのが、普通の独立國、真なる主権國家。戦争放棄を歌う國家は、植民地、属國である。核抑止力、軍事力の裏打ちがあってこそ、外交のテーブルにつける。これらが、國際常識であり、リアルな現実。
現日本國憲法は、基本的人権護持を目的とする憲法。その中核が、憲法13条「幸福追求権」であり、憲法9条「戦争放棄」に優先するものであり、幸福追求権を反故にする憲法9条「戦争放棄」は、憲法違反であります。


3.國家元首の明確化と、統帥権と軍最高指揮権の分離
(1)幸福実現党新憲法試案では、大統領制とし、國家元首とする。という案もありますが、我が國の歴史的経緯を鑑みれば、難しい面もあります。
 ならば、皇孫であらせられる天皇陛下は、國家元首とし、日本の伝統、世界の立憲君主國を踏まえ、統帥権は、天皇陛下に帰属し、最高指揮権は、内閣総理大臣が、行使する。という方式も考えられます。
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(2)本来は、軍の最高指揮権も、天皇陛下の権能。しかし、武家政権の正当性は、天皇陛下から「征夷大将軍」に任じられたことが根拠であります。
 「~の指揮」という権力行為の責任を、直接天皇陛下へ負わせることを回避する為、統帥権と最高指揮権を分離して、「君臨すれど統治せず」の立憲君主制原則に基づき、最高指揮権は、「内閣総理大臣が、天皇の名において行使する。」と規定すべきである。とも言えます。 
 戦前、戦中の統帥権の独立は、軍人の思想化政治化を防ぎ、軍人は、軍事のプロとして職分を果たすことを、目的にしており、統帥権の独立が、軍部の暴走を招いたというより、当時のマスコミ、國民の声に、軍部が応えた。というのが、本当のところであります。


4.自衛隊を普通の軍にするには、軍法会議も必須
(1)自衛隊が、他國軍と同様に、軍規律を保ち、臨機応変に戦闘する為には、軍法会議必須であります。
 憲法と法律に制約を受け、憲法と法律に定められているして良いこと(アクティブリスト)しかできない公務員という位置づけ自衛隊は、支那人民解放軍、朝鮮人民軍に戦う前から敗れているとも言えます。軍法と戦時國際法のみのネガティブリストのみに、
制約される軍とすべきであり、9条改正と共に、76条2項の特別裁判所設置不可の条項排除を排除すべきであります。
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5.憲法9条改正案
日本國民の生命と財産と安全と人間の尊厳である自由を護る為、陸海空軍、宇宙軍からなる日本軍を組織する。
尚、國内の治安維持には、警察がこれに当たる。”


日本國民 幸福実現党大阪府本部 英霊顕彰会 井上功一
〒554-0002大阪市此花区伝法6-3-4 1119 PHS:070-5163-4296


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井上功一

Author:井上功一
私は、
皇國民、日本國民であります。


天御祖神を開闢の始祖せる
正史30000年を誇る
我が國が、
『祭政一致』の國體、
肇國の精神『八紘一宇』
に回帰することにより、

天孫であらせられます
天皇陛下を奉戴せる
世界に冠たる皇國=大日本帝國として
再興致すことをを期して、

日々、精進しております。

尚、
私は、

靖國神社崇敬奉賛会会員、曹洞宗檀家
國粋主義者、民族派、
であります。


座右の銘:生死一如(ショウジイチニョ)

尊敬する人:神功皇后、大西瀧治郎

趣味:オペラ鑑賞、自転車

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