世界に冠たる皇國、大日本帝國 Donners Hammer「今日の模様」

天皇弥栄、八紘一宇、祭政一致、必勝神風、神洲不滅、皇軍復活、核武装、暴支膺懲、二韓征伐、排他性一神教撲滅。

<奉祝陸軍記念日>皇紀2677年3月10日(金)日露戦争奉天会戦勝利112年~追悼「東京大空襲」72年~教育勅語は、日本近代化の源泉。教育勅語は、石門心学(日本型資本主義精神)の精華

 

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310は、日本臣民にとって、忘れることの出来ない、非常に重要な日であります。

なぜなら、112年前の明治38年(1905)、日露戦争、奉天会戦にて、大日本帝國陸軍が勝利し、奉天(現在の瀋陽)を占領、奉天城に入城。日露戦争の日本勝利を、世界に認識させた日であり、大日本帝國が、五大強國であります。翌年、「陸軍記念日」となりました。また、昭和20(1945)米國の戦略爆撃機B29によるナパーム焼夷弾無差別絨毯爆撃「東京大空襲」が実施され、死者:83793人、負傷者:4918人、被災者:1008005人、被災家屋:268358戸の被害を受け、東京が焦土と化し、日本の非戦闘員が虐殺された日でも、あります。帝國陸軍の偉業を称え、陸軍記念日を、お祝いすると共に、「東京大空襲」により犠牲になられました方々を追悼致したい。と思います。 

ところが、本日310日は、我が國體を破壊する象徴的なことが、2つありました。1つは、再軍備・核武装論者である田母神俊雄氏への公職選挙法違反(運動員買収)論告求刑公判が、東京地裁が開催。検察側は懲役2年を求刑。もう1つは、ここ数週間にわたるスキャンダル吹聴により、我が國體と正統な皇國史観を教育する友学園(瑞穂の國 記念小学院)が認可申請取り消し をされたことであります。また、先日36日北朝鮮の中距離ミサイル4発が、日本海に弾着し、1発は、能登半島沖200km地点、しかし、これを、再び「飛翔体」と報道。

また再び、最近、我が國が、「戦わずして敗れ、國民が、他國の奴隷として、恥を晒して生きる。」を良しとする風潮が、蔓延しつつあります。これを回避し、ミサイル等で空襲されない為には、皇國史観による國史認識浸透と、憲法13条「幸福追求権」が、憲法9条「戦争放棄」に優先するという正しい憲法解釈。そして、戦争、軍事力は、外交の延長線上にあり、戦争、軍事力は、外交の一手段。戦争、軍事力行使できるのが、普通の独立國とういうのが、國際社会の常識であること。民間人としては、これらを、教導啓蒙することに尽きると言えます。


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1.「東京大空襲」こそ、米國の國際法違反、人道に対する罪

東京大空襲を立案したカーチス・ルメイ米陸軍航空隊少将(当時)は、当時、B17戦略爆撃機によるドイツ本土の絨毯爆撃で実績を上げておりましたが、「日本の家は、紙と木で出来ている。焼夷弾で爆撃すれば、季節風にあおられて、焦土とすることができる。」と立案しました。ルメイ少将は、ウエストポイントではなく、一般大学のオハイオ州立大学在学中に陸軍予備役将校訓練課程で、軍人になった人です。昭和39年(1964年)、アメリカにお追従をこいていた佐藤内閣によって「日本の航空自衛隊育成に多大な協力があった。」として、卑屈にも、「勲一等旭日大綬章」を授与までしております。
しかし、日本は、日米同盟の同盟國でありますが、米國の属國では、ありません。戦時國際法である「ハーグ陸戦条約」「ジュネーブ条約」では、非戦闘員の殺傷、不必要に残虐な兵器の使用を禁じており、一方的に、大日本帝國陸軍海軍人を、戦争犯罪、人道に対する罪で裁くのでは、「東京大空襲」、「広島、長崎への原爆投下」こそ、國際法違反、人道に対する罪であると、同盟國のアメリカが認識してこそ、我が國とアメリカは、イコールパートナーの日米同盟となるのであります。

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2.軍事力、戦争を行使できるのが、普通の独立國→冷徹な國際常識

1)日本周辺の軍事力バランスの変化、→日本核武装は、必然

・支那人民解放軍の戦略が、南シナ海、東シナ海に、米空母機動部隊を近づけさせない「近接阻止、領域拒否」戦略となり、それに対抗する米軍の戦略が、「エアシーバトル」となっております。人民解放軍から、日本が攻撃を受ければ、米軍が一旦、グアム迄撤退し、1ヶ月半程度で、体制を建て直し、反撃に転ずる。その1ヶ月半程度は、自衛隊が、人民解放軍と単独で交戦し、米軍が戻って来るまで、持ちこたえる。と、日米同盟ガイドラインが、変更されております。

・射程12000km以上の「戦略核」は、米支が拮抗。支那が先制すれば、米5千万人死傷、報復で支那26百万人死傷。米先制した場合は、支那を全滅できず、支那の報復で、耐え難い損失予想。射程10005500kmの戦域核は、米露は、INF条約により無し。(米は、グァム以外に爆撃機無)支那は、制限無く数百基のミサイル。射程10005500kmの戦術核は、米は、500発、露は、3000発。支は、不明。

・更に、北朝鮮が、大阪、東京等へ弾着すれば、数百万人~数千万人を、一瞬にして、殺傷可能な射程12000km以上の戦略核である水爆弾頭付のICBM(大陸間弾道弾)、SLBM(潜水艦発射弾道弾)を開発しつつあり、(少なくとも、ミサイル発射即応性向上、新大型ミサイル発射能力保持)金正恩第一書記が、国連常任理事国(米、露、英、仏、支)と対等感覚を持っており、日本人数千万が人質に取られ、北朝鮮の核攻撃を恐れ、日本政府が、益々恫喝外交に屈する懸念があります。

・現在、トランプ大統領は、支那他の核恫喝にに屈せず、同盟國を護れる圧倒的な優位な核抑止力保持推進の途上であり、今後とも、北朝鮮の核恫喝外交激化が予想されます。核兵器に対抗できるものは、核兵器。基本的人権の根幹である憲法13条「幸福追求権」保障の為、日本再軍備は、必定であり、更に、拉致被害者救出、奴隷状態である北朝鮮人民の解放の為、金正恩抹殺、北朝鮮武装解除は、世界正義であります。非核三原則は、法的拘束力無し。

(2)日本の保有する核武装能力検証

ア、運搬手段→潜水艦、牽引車両保有。

イ、展開能力→十分な海域、優秀なトンネル掘削技術。

ウ、ミサイル→人工衛星打ち上げ用固体燃料ロケット。

エ、核弾頭設計、核実験→コンピュータシュミレーションで可能。

オ、製造技術→原子炉製造技術から転用可能。

カ、材料→核廃棄物等と呼ばれているが、十分なプルトニウムの蓄積。

キ、日本核武装課題は、日本NPT脱退のみ。 →「異常な事態が自國の至高の利益を危うくしていると認める場合」脱退可能*NPTは、核拡散防止条約。加盟すると核武装できません。



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テーマ:日本共産党 - ジャンル:政治・経済

  1. 2017/03/10(金) 20:34:36|
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