世界に冠たる皇國、大日本帝國 Donners Hammer「今日の模様」

天皇弥栄、八紘一宇、祭政一致、必勝神風、神洲不滅、皇軍復活、核武装、暴支膺懲、二韓征伐、排他性一神教撲滅。

<暴支膺懲>『追悼通洲事件発生79周年』


<暴支膺懲>『追悼通洲事件発生79周年』
~7月29日は、支那人による日本人虐殺「通洲事件」の日~
支那人の残虐性は、今も、昔も変わらず。
反戦平和を唱え、軍事力、戦争を忌避し、戦わずして敗れ、外國の奴隷となること勿れ。


井上功一であります。


本日7月29日は、日本の正しい國史を理解する上で、忘れることのできない日であります。なぜなら、79年前、昭和12年(1937年)、日本人が、支那人に虐殺された「通洲事件」が起こった日であるからであります。
北京の東12kmの通洲において、冀東(きとう)防共自治政府支那人保安隊が、日本軍守備隊、及び日本人居留民を、260名虐殺しましたが、男性は、陰茎を切断される。女性は、強姦された後、陰部に箒や木片を突っ込まれる、陰部や、乳房を切断される。妊婦は、腹を縦に切り裂かれる。子供は、指を切断され、針金で鼻輪をされる。カフェでは、女給の生首がカウンタに並べられたり、酸鼻を極める猟奇的な殺され方でした。

この「通洲事件」が真実であり、「南京大虐殺」は、支那人が行った虐殺「通洲事件」を、モデルにして、日本から金を毟り取る為、支那人が捏造したフィクションであります。


1.「通洲事件」で、軍事介入が本格化した「支那事変」

・「通洲事件」が発生した当時の中華民國は、國家の体をなしておらず、馬賊、軍閥、中國共産党、國民党の内乱状態で、日本人居留民が、危機に晒され、虐殺、暴行、強姦の被害に、数多くあっており、皇軍、即ち、大日本帝國陸軍、大日本帝國海軍陸戦隊が、日本人居留民の保護、治安維持の為に、派遣されたというのが、正しいところであります。また、日本人が、支那人により虐殺された「通洲事件」を知った大多数の日本國民が、「暴支膺懲(暴虐な支那を懲罰せよ)」と激昂し、近衛内閣が、軍事介入せざるを得なくなりました。

・昭和11年(1936年)12月12日西安事件 で、 國民党の蒋介石拉致監禁され、 蒋介石と支那共産党の周恩来との間で、 密約が交わされ、 以降、 共同抗日と國共合作が促進されました。

・昭和12年(1937年)は、7月7日の「盧溝橋事件」に始まり、「通州事件」「大山事件」「第2次上海事変」他、支那による日本人への挑発、虐殺が多発、最終的に、12月13日に、日本軍が、南京を陥落させ、南京市内の治安回復をもたらしました。


2.戦争の出来る國が、普通の独立國。日本再軍備、核武装は、当然。

・益々、脅威が増大する軍事侵略國際犯罪人國家=中華人民共和国、朝鮮民主主義人民共和国の侵略を抑止する為、自衛隊を皇軍、日本軍と改編して、有事に、自由に作戦行動可能し、核武装することは、主権國家として当然の営みであり、國民が主権者である主権國家の日本であるならば、他國の侵略に対しても抗うことが出来ず、國民を他國の奴隷にしてしまう戦争放棄、軍備放棄を謳う憲法9条こそが、憲法違反であり、憲法13条の幸福追求権は、戦争放棄の上位概念であり、優先します。

・本来、外交の一手段としての軍事力、戦争を行使、即ち交戦権を自由に行使してこそ普通の独立國。集団的自衛権は、集団登校と同様、弱者の戦略、最低ライン、日米同盟のイコールパートナー化、米國の言いなり止める第一歩。また、支那の奇襲短期決戦戦略「A2/AD(接近阻止・領域拒否)戦略」。対する同盟國米国の一時退避反攻戦略「エアーシーバトル(ASB)構想」、INFの影響による米軍の射程1000km~5500kmの戦域核の欠落を鑑みれば、日米同盟において自衛隊の交戦権行使が必須不可欠であります。





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